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妊娠したら?職場での信頼関係のために気をつけたい3つのこと

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おしごとのこと

 

子どもを授かって、嬉しい!!と喜んだのもつかの間「仕事はどうしたらいいんだろう…?」と不安に思った方も多いのではないでしょうか。

妊婦になると出産までに受けなければならない健診が多かったり、人によって体調の変化もさまざま。

いずれも本人と子どもの命・健康を守るために配慮が不可欠なものですが、職場から理解を得られないと仕事を続けることは難しいのでは?と考える方も少なくありません。

出産までどう働くか、産休・育休をとるタイミング、産後の復職はできるか…など、様々な制度やお金の手続きについて知っておくことが安心に繋がります。

そこで、今回は『妊娠とお仕事の両立』についてご紹介します。

職場との関係を良好にしながらお休みが取れるように、また、ママとあかちゃんの健康のために一緒に確認してきましょう!

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1.妊娠がわかってから、職場への報告はどうしたらいい?

妊娠は病気ではないにしろ、いつ体調不良が生じるかわからないデリケートな状態です。

急に休むことになっても職場の人たちが困らないよう、休んだ時の対処ルールを作ったリ業務を共有したり、引き継ぎを始めるなど、いざというときに備えて早めに対処することが鍵となります。

どのように相談を進めたらいいか考えていきましょう。

 

上司に報告する

まず、職場への報告をしましょう。直属の上司や、一緒に仕事をしているチームメンバーに伝えます。

先輩ママに職場への報告について聞いてみると…


・12週で母子手帳を貰ったので上司に報告。上司と産休・育休中の業務引継ぎについて整理してからチームメンバーに共有したことで「〇〇さんの仕事はどうなるんですか?」と確認があってもスムーズに話すことができた。

・つわりがつらく、安定期前だけど直属の上司に相談しました。上司以外の人には安定期と言われる16週を過ぎてから妊娠を報告。取引先や顧客には引継ぎ先が決まってから一緒に訪問して報告をしました。


多くの人が、つわりがつらい時期の報告か、流産の心配が減り安定期に入る5か月頃に上司に報告をしているようです。

また、パートや派遣など非正規雇用で働いていると「妊娠を伝えたら解雇されてしまうのではないか?」と心配になることもあると思いますが、安心してください。

雇用形態や働き方に限らず、妊娠・出産・産前産後休業を取得したことを理由に解雇することは法律で禁止されています。

 

 

働き方を考えてみる

妊娠中の体調の変化は人それぞれ。

吐きつわり・食べつわりで飲食に難が出てしまったり、絶対に安静にしていなくてはいけない人もいます。

自分の体調と相談しながら、出産までどのように働きたいかを考えてみましょう。

・身体への負担が軽い業務に変更してもらう(立ち仕事を避ける、重い物を運ばない、など)

・通勤ラッシュを避けるべく、出社・退勤時間をずらしてもらう、勤務時間に融通を利かせてもらう

・在宅勤務を認めてもらう

・フルタイム社員から時短社員、契約社員、パートなど働き方を変更する

など、自分の体調を見ながら勤務体制を相談することができます。

例えば、ノルマが多くストレスがかかりやすい部署であったり、重い物を運ぶ作業が多い部署であれば、部署異動や仕事の担当変更をしてもらう必要があるかもしれません。

どのような働き方を希望するか、体調がわかるのは自分だけ。

体の様子をみて、周りの人に迷惑がかからないことも考えつつ、今後の働き方の希望を考えておくことが大切です。

 

働き方の希望が固まったら、妊娠報告時に伝えるようにします。

ただ、職場に希望を伝えにくかったり、医師から指導が入ったりすることもあるでしょう。

働くママの場合、母子手帳の中に入っている「母性健康管理指導事項連絡カード」を使用することができます。

これは、母体に安静が必要な症状がある場合に職場がとるべき措置について医師から指導してもらうためのカードです。

職場に伝えにくいことでも、医師が書いたこのカードを伝えることで職場にも言いやすくなります。

カードを渡したり、休業とまでいかなくても通勤ラッシュを避けるためにフレックス勤務や勤務時間変更といった措置を受けられる可能性もありますので、まずは上司や人事に相談してみるとよいでしょう。

また、スムーズに仕事をするためにもママと赤ちゃんの健康のためにも、体調管理には通常以上に心を配りましょう。

無理のし過ぎで取り返しのつかないことになると、ご家族はもちろんのこと、職場の人たちにも心配や負担をかけることになりかねません。

職場の仲間と、頼れるところはお願いできる関係性を築いておくのも大切です。

 

 

報告するときのポイント

また、報告をする際は以下を伝えらえるように準備しておきましょう。


・出産までの勤務希望

出産まで働き続ける意思があるか、仕事で配慮してほしいことはあるか、など

・出産予定日

・産前休暇取得を希望する場合の開始予定日

産前休暇を取得する場合、出産予定日の6週間前から、請求すれば取得することができます。

企業によっては就業規則に「〇日前」と明記されていることがあるので、就業規則を確認したり、人事に確認をしておくことをおすすめします。

・育休取得の希望有無

産後休暇(出産翌日から8週間)は取得が必須ですが、育休は取得するかどうか希望の確認があります。また、育休は取得するために企業により条件が定められていることが多いので、確認しておきましょう。

・育休終了後の職場復帰意思

なお、育休を取得するためには復職をする必要があります。必ず復職意思の確認があるので、考えておきましょう。


企業によっては妊娠報告後に、妊婦検診票の写しや、妊娠届の写しの提出を求められることもあります。

上司に報告した際、会社での手続きをどのように進めたらいいのか確認するようにしてみてくださいね。

産前産後休業、育児休業についてはもう少し詳しく後述します。

 

 

母子健康手帳・妊婦健康診査受診券を受け取る

病院で妊娠を確認すると「妊娠届出書」という書類がもらえます。10週~12週で心拍が確認できてから書類を渡されることがほとんどです。

妊娠届出書をお住まいの市区町村の役所や保健所、保健センターに提出することで母子健康手帳がもらえます。

母子健康手帳を受け取る際には、保健師との面談、母子学級の紹介、妊娠中の過ごし方の指導、妊婦検診の受診券(補助券)などが一緒にもらえます。1時間近くかかることもあるので、時間に余裕をもっていきましょう。

自治体によってはマタニティマークももらえることがあるようですが、もし受け取れなかった場合は雑誌の付録をつかったり、自分で購入したり、ベビー用品店でもらうこともできます。

また、助産師との面談もあるため、パパと一緒に手続きに行く人もいるようです。妊娠中の妻へのサポートの仕方を保健師が説明してくれるところもあるのだとか。

ほとんどの役所や保健所は平日の日中しかあいていないので、遅刻早退や有給休暇を上手に使っていくようにしましょう。事前にお住まいの市区町村のホームページを確認しておくと安心です。

 

 

2.活用できる制度を調べておく

出産時の制度としては、産休と育休(育児休業制度)がよく知られていますね。

制度について知り、利用するかどうかを考えておきましょう。

産前・産後休業について

産休は産前休業/産後休業の2つの休業をまとめて「産休」と呼ぶことが多いのですが、

産前休暇は出産予定日の6週間前(双子の場合は14週前)に従業員が請求した場合に取得できます。

産後休暇は出産の翌日から8週間は原則就業ができないと法律で決まっています(本人が請求した場合および医師が支障がないと判断した業務に限り産後6週間を過ぎれば就業ができます)。

産前・産後休暇は正社員、派遣社員、パートなど雇用形態に関係なく全員が取得できる休業制度です。

ほとんどの企業で産休中の給与は支払われないので留意しておきましょう。

 

 

育児休業について

育児休業に関しては、勤続年数・週の所定労働日数など取得するための条件があります。

自分が育休の対象かどうか、就業規則などを事前に調べてみるとよいでしょう。

育休が取得できる期間は、子どもが1歳になるまでの間で希望する期間です。

1歳になる前に保育園に入園できれば短縮して職場復帰が可能ですし、1歳の誕生日を迎えるまでに保育園に入園できない場合は半年間休業を延長することもできます。

産休は女性しか取得ができませんが、育休は男女ともに取得することができます。

夫婦が同時に、あるいは交代で育児休業を取る場合、子どもが1歳2か月になる前日まで育休を延長することができる「パパ・ママ育休プラス」という制度もあります。

なお、育休中もほとんどの企業で給与は支払われません。

産休・育休取得方法や、助成金についてより詳しい説明は下記の記事にまとめています。よろしければ参考になさってみてください。

 

 

3.産休までの職場での過ごし方

職場への報告も終わり、産休・育休の日程や方針が決まったら、産前休暇までどのように職場で過ごしたら良いか確認していきましょう!

急なお休みに備えておく

妊娠中は急な体調不良で勤務が難しくなったり、長期休暇が必要になることがいつ生じるとも限りません。

「妊婦健診に行ったら「このまま入院で」と言われてビックリ!」…という話だってあります。

急な入院や数日の欠勤になってもいいように、オフィスは整理整頓をし、担当している仕事は引継ぎができるように準備していきましょう。

体調不良が続いたり、欠勤が増えた時は医師から診断書を貰って休職をすることも視野に入れましょう。

勤怠が不安定だと業務の采配に支障が出ることもあります。いっそ「〇日~〇日は欠勤」とわかっていたほうが、上司や同僚も仕事の調整がしやすくなります。

働きたいという気持ちは産後のためにとっておいて、母子ともに健康であることを優先することも大切です。

また、通勤中に急な体調不良が起こる可能性もあります。緊急時に適切に対応してもらえるよう、定期券などと一緒にマタニティマークをつけておくと安心ですよ。

 

コミュニケーションをとる

また、定期検診等のため遅刻したり早退することも出てきます。

妊婦検診は~23週までは4週間に1回(妊娠6ヶ月くらいまでは月1)、24週~35週は2週間に1回(妊娠7ヶ月~9か月は月2)、36週~分娩までは週に1回通院が必要です。※自治体によって異なる場合もあります。

つまり、出産予定日の6週間前から産前休暇を取得するとしても、34週頃までは仕事をしながら通院をすることになります。

そんな時、頼りになるのは上司や職場の仲間の協力です。

妊娠報告をしたら、体調面も含めて定期的に上司や同僚とコミュニケーションをとるように心がけましょう。

急な体調不良で休んでしまったら「昨日はお休みありがとうございました」とひと言伝えたり、調子が良ければ人一倍仕事に真面目に取り組むよう心がけましょう。

独身や男性が多い環境でも、過剰に気を遣い合ったり腫れ物に触られるような扱いを受けると仕事もしにくくなってしまいますよね。

最近はパワハラやマタハラなど、ハラスメントに対する意識も高まっています。自分から「これはできる、これはできなそうだ」ということを仕事をしながら整理し、上司に相談していくことも留意しておきましょう。

また、出産経験のある女性であっても「私の時はこうだった」「あなたは休みすぎだ」と経験則から勤怠や仕事について言われてしまうこともあるでしょう。生理痛などでも同じ論争が起こることです、周りの人が必ず理解してくれるとは限りません。

出産後に復職をしたいと考えるなら、子どもが小さいうちはたくさんの人の助けを借りて、迷惑もかけながら仕事をすることになります。

一緒に仕事をする人や、引継ぎを受けてもらう人には特に感謝の気持ちを伝えたり、できる仕事を責任感を持って成し遂げるようにしましょう。

ただし、明らかにハラスメントに該当することや、謂れもない誹謗中傷があった場合は上司に相談し、変わらないようなら人事やさらに上の上司に相談しても良いでしょう。

妊娠中はホルモンバランスの関係で、体調だけでなく感情も上下しがちです。イライラしたり悩み事があっても1人で抱え込まず、医師に相談したり、上司や同僚、人事と相談しながら業務調整することを意識してみてくださいね。

 

 

冷房に気をつけて体調管理を

特に夏場のオフィスは外出する人のために冷房が強くなっていることもありますよね。

妊婦さんにとって冷えは大敵!ひざ掛けを置いたり、カーディガンを着たり、腹巻きやカイロをあてたり、くつしたを重ねたりすることもおすすめです。あまりにつらいときは、周りに相談して座席の配慮をしてもらいましょう。

 

産休・育休以外に利用できる制度を調べる

出産により休業することで収入が減るため、社会保険料の免除が受けられたり、住民税の支払い方法が変わることもあります。

手続きについてもよく確認しておきましょう。以下の記事も参考になれば幸いです。

 

保活を始める

まだ子どもが生まれていないのに?!と思う方もいるかもしれませんが、保育園や幼稚園は基本的に4月入学です。

そのため保育園の申し込みは10~11月に行われるのです。

出産してすぐの乳児を連れて保育園の見学に行くのはなかなか大変なので、妊娠中の自由に動けるうちに、保育園を調べたり見学に行く人も多くいます。

幼稚園と保育園の違いについてはこちらから

保育園でも認可保育園・認可外保育園の違いについてはこちらも参考にしてみてください。

子どもが体調を崩した時に預けられる病児保育や、ベビーシッターについても情報収集をしておくと安心です。

 

 

まとめ

今回は、妊娠が発覚してからの職場での過ごし方や気をつけておくところを、先輩ママたちの体験談なども含めてご紹介しました。

現在は法律でも社員だけでなく、派遣・パート・アルバイトでも、お仕事を続けながら安心して妊娠・出産ができる環境が整備されています。

制度をよく調べて、どのように出産に臨みたいか考えをまとめておきましょう。

妊婦は母体の健康を守る義務があり、法的措置の権利もあります。

しかし、便利な制度を利用できるのも、一緒に働く社員やパート・アルバイトさんたちに協力してもらって初めて成り立つもの。

会社も営利団体です、お給料を貰っている以上はそれに応える仕事をしなくてはなりません。

一緒に働く仲間たちへの感謝の気持ちを伝え、調子がいいときは全力で働き、休みが必要な時は協力してもらえるように関係性を築くことを大切にしましょう。

相手の立場や状況も考えながらも、言いたいことは伝えられるような信頼関係を築いておくことは、出産後に復職した時にも安心です。

考えることがたくさんあるマタニティライフですが、安定期から出産までは早いもの。育休中の1年もすぐに終わってしまいます。

母子ともに健康に気をつけて、出産後も仕事と上手に両立ができるように、応援しています!

 

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